リノベーション,リフォームなら「リノ住ム」

マンションの壁には二種類の壁があります。ひとつは、解体して新たに壁を造ることができる間仕切り壁です。もうひとつは、壁がコンクリート躯体の耐力壁になっていて解体できない構造壁です。物件購入時によく調査しないと、予定していた間取り変更が不可能な建物もあります。低層マンションなどでは、壁構造の耐力壁の可能性が高く、壁の解体ができず思ったプランができないことが多いです。
 「リノ住ム」では、設計図を確認＆部屋内（専有部）の確認をおこないますので、解体前でもリスクを勘案してプラン作成しますので、購入後に失敗したということも無いので安心です。ワンストップならではの対応です。

マンションには管理規約があり、マンション専有部での施工規定があります。プランを作成する前には、管理規約を調べておく必要があります。管理規約の違反は、規定違反の場合には現状復帰を求められますから、事前に良く調べておく必要があります。例えば、フローリングが施工可能なのか？施工可能ならば、防音性能（LL40、LL４５など）はどうかを確認しておくことが必要です。また、使用する材料だけでなく施工方法についての説明も工事承認に必要な場合もあります。
 「リノ住ム」では、物件確認を経験豊富な建築士が担当し、候補物件の同行案内をしますので、構造・間取・水回り配管などのチェックと同時に、リノベーション工事のご要望について、できること、できない内容や、さらに物件の管理体制も確認しますので安心です。

建築士など専門的な知識を持ったスタッフのいない不動産会社では、ご希望のプランのリノベーションに適しているとか、施工可能であるといったことは判断できません。やはり、リノベーション施工の経験と技術がなければ、リノベーションにてきした物件を紹介できないのが実態です。
 「リノ住ム」では、豊富なリノベーション施工実績と経験・技術をもとに、一級建築士が専任担当となり物件を的確に判断・対応いたしますので安心です。

複数の担当者や、業者が介在したり、担当者の経験や知識が不測していると、イメージが伝わっておらずに完成したものが相違しているというケースがあります。また、イメージだけでなくコストについても、予想外のアップとなってしまうケースもあります。
 「リノ住ム」では、ご相談時から知識経験豊富な建築士が専任担当となり、綿密な打ち合わせをしますので出来上がりを心配することはありません。施工中においても、確認していただくことも可能なので、完成してプランと相違しているということはありません。事前の調査とワンストップで経験と技術のある専任担当者が担当しますので、安心です。

事前調査があまりよくできていないと、施工中に想定外の問題が生じてコストアップになってしまっているケースがあります。担当者の専門的な知識が欠けていたり、経験が不足していることが原因です。また、複数の業者や担当者が介在してプランの実行がちぐはぐになってしまいコストアップしてしまうケースもあります。
 「リノ住ム」では、ご予算＆リノベーションプランをお聞きしてから物件探しをしますので、施工費が大きく変わる心配がありません。プランを踏まえた物件を選定し、かつ現地調査により施工リスクを勘案して見積をご提示しますので、大きく金額が増えるということはありません。ワンストップで物件探しと施工ができる強みです。

引渡し後に、施工不良や設備の不備があっても、対応が遅かったり、連絡がつかないとタイヘンです。
 「リノ住ム」では、アフターも充実しているので、住んだ後も万全の対応があり安心です。リノベーション住宅推進協議会の規定に沿った工事内容の場合は、「優良リノベーション住宅適合報告書」の発行申請し、「優良リノベーション住宅適合報告書」と、「保証書」をお渡しいたします。また、住宅リフォーム瑕疵保険にも付保していますので、安心です。

居住するリノベーションによって満足いく空間になっても、共用部に問題があったのでは住みにくいこととなります。
 「リノ住ム」では、共用部分についても独自のチェックリストにより、マンション全体のメンテナンスの状態や目視での構造（外壁や非常階段など）共用部分の劣化も確認します。必要に応じて修繕工事記録数や修繕予定などを確認します。
マンションは、管理がよくなければ建物の劣化もはやいので、お勧めいたしません。

マンションには自由にリフォーム、リノベーションできる「専有部分」と管理組合の許可が無いとリフォームできない「共用部分」と呼ばれる２つの個所に分類されています。ただし、「専有部分」にも構造壁のようにリフォームできない個所があります。例えば、マンションの構造を支えている個所（外壁や柱など）はリフォームすることはできません。
 「リノ住ム」では、事前に竣工時の設計図を確認し、専有部のチェックをおこない、リスクを勘案してプランニングしますので安心です。

耐震性は、１９８１年以前か以降かで評価基準が変わります。
1981年の新基準施行以前に設計の建築確認を取っている建物については、耐震診断をしているかどうかを管理会社や管理組合に確認してみる必要があります。もし、耐震性に問題があるとの評価がある建物の場合は、耐震補強してあるか確認する必要があります。
1981（昭和５６）年以降に建築許可が下りている建物は、耐震強度が、現在の新築物件と同じレベルで建てられています。将来の資産と考えると新耐震基準を満たしている物件を選びたいところです。
 「リノ住ム」では、お客様に建物の状況をわかりやすくご説明しますので、リスクの所在を購入前に確認していただけます。後で知ったということがないので安心です。

マンションでは、建物全体で使用できる電気容量が決められていますので、自分の住宅の部分だけを勝手に増やしてしまうことはできません。オール電化を希望される際は、事前に電力の容量を確認しておく必要があります。
電力の容量を増やす必要が出てくるプランの際には、十分なアンペア数がない場合、購入前に、管理組合に電気容量を増やせるか確認しておく必要があります。場合によっては、共用部の変更になるので認めていないといった建物もありますので注意が必要です。
同様に、ガスやエアコンの設置についても設備敷設が問題なくできるか事前に確認が必要です。
水周りでは特に、築年の古いマンションでは、排水管などが床下に入り、階下の天井裏を通っているため、お風呂、キッチンなどの移動が難しい場合があります。またタテ管スペース（PS）の位置やレンジフードなどの排気ダクトのルートもチェックが必要となります。
 「リノ住ム」では、経験豊富な建築士が対応しますのでリスクの所在の説明と対応についてご説明しますので安心です。